約2万冊の資料を収蔵する、中部地区のアメリカ研究拠点

当研究センターは、学際的なアメリカ研究の推進と、地域研究としてのアメリカ研究の教育面における寄与を目的とし、同時に中部地区におけるアメリカ研究のセンターとしての機能を持つことをその目的としています。そのため、センターの主な活動は、アメリカ研究に関する人文、社会、自然科学分野を中心とした文献・資料を収集し、閲覧・貸出等を通じてそれらを広く利用者に提供することです。例えば国際関係の諸問題・日本とアメリカの関係を学ぶための資料を持った図書室があります。

また、年に5～6回、学内外の研究者を集めての講演会、研究会等を開催しています。出版活動としては、1979年から『NANZAN REVIEW OF AMERICAN STUDIES』を編集し、年一回刊行しています。南山エクステンション・カレッジでは、アメリカ社会の現状の諸問題について、各教員による連続講座を開催しています。

中部圏でのラテンアメリカ研究の中核的存在

我が国ではラテンアメリカに対する関心が低く、その証拠に、大学の学部・学科あるいは研究機関で「ラテンアメリカ」の名が付されたところがいくつあるか挙げてみれば、その少なさに驚くはずです。当センターは創設以来、ラテンアメリカ研究を深化させるとともに、成果を地域社会へ還元させ、講演会、公開シンポジウム、学術刊行物によってその実像を報告し、中部圏で唯一のラテンアメリカ研究機関としての信頼を得てきました。当センターは発足時より「南山から世界へ」を合言葉に、欧文による研究発表に積極的に取り組んでいます。2004年度より世界各国から投稿される欧文専門雑誌 Perspectivas Latinoamericanas を刊行し、従来の刊行物を含め、それらをインターネット上でも購読できるようになりました。また、2006年度から最新の研究を日本語で読めるよう、「ラテンアメリカ研究シリーズ」が出版されています。

現代ヨーロッパへの理解を促進しつつ、国際システムの総合的把握を目指す

政治・経済・社会など、さまざまな意味において大きな変革の時期を迎えている現代ヨーロッパ。その諸国と日本との相互理解に資することを目的として発足した当センターでは、21世紀におけるヨーロッパの諸分野における動態に関する研究の発展と深化を極めて重要な課題ととらえています。そこで、ヨーロッパ研究に関する社会科学系の分野を中心とした文献・資料の収集と整理、およびその貸出しを行ったり、内外のヨーロッパ研究者を招いての公開セミナーや研究会を実施したりしています。さらに研究活動やセミナーなどの成果を公刊することにより、広く一般に現代ヨーロッパについての理解が普及するよう努めています。

アジア・太平洋諸国との交流とネットワーク拡大を目指す

アジア・太平洋研究センターは、既存のアジア研究センターとオーストラリア研究センターを統合して、2005年4月に設立されました。北東・東南アジアを中心とするアジアとオーストラリアを中心とする太平洋地域は、現在APECに代表されるように活発な地域協力を展開していますので、その統合の利点を活かして、共同研究の企画と実施、ワークショップやシンポジューム開催や研究成果の刊行などの諸活動を通じて、他大学や研究所との交流だけでなく、本学学生と教官の交流を行っています。

アジアの拠点として、理論言語学研究を推進

本学の言語学研究の伝統を背景に、アジアにおける研究拠点として2003年4月に設立されました。比較統語論と言語習得論を中心に、アメリカ、ヨーロッパ、アジアの言語学者との国際共同研究プロジェクトを展開し、また、国内外から研究者を招聘して、ワークショップやコロキュアムを開催しています。

さらに、『Journal of East Asian Linguistics』等の国際的専門誌編・Wに携わる教員の事務補助、1999年に本学において設立されたアジア理論言語学会（The Asian GLOW）の事務補助も行ない、本学教員の言語学研究に対する貢献を様々な形で支援しています。今後は、客員研究員や大学院生の研究活動もサポートし、ウェブサイトの充実、研究報告書の定期的刊行を通して、南山そしてアジアの言語学研究を世界に発信していく予定です。

人間関係の諸問題を学際的視野に立ち探求。ラボラトリー方式の体験学習の実践・研究拠点

広く学際的視野に立った人間関係研究を行い、その成果を公表するとともに、公開講座などの実践を通して、人間性豊かな社会の実現に貢献することを目的として2000年4月に設立されました。1977年に南山短期大学において誕生した「人間関係研究センター」を基礎とし、「ラボラトリー方式の体験学習」の教育実践・研究機関として重要な役割を果たしています。当センター員による人間関係トレーニングの基礎研修やファシリテーター養成研修を通して、さまざまな教育現場（学校、企業、医療・看護、社会教育など）の要請に応えています。
また、センター員によって行われる研究は、学際的協同的に展開されており、その成果は紀要「人間関係研究」に公表されています。
どなたでも参加していただける公開講座や講演会も開催しています。詳しくは当センターのホームページで情報発信しています。

内外の研究機関と交流しながら、企業の経営情報を収集・分析

我が国の企業、とりわけ東海地域を基盤とする企業の経営情報を収集・分析したり、内外の大学や研究機関と交流して経営と情報管理に関する諸問題の共同研究を推進することが当センターの主要な目的です。組織論・財務・マーケティング・会計・経営情報・ORなどの各分野にわたり、いろいろな角度から研究を行っています。国内外から優れた研究者や実務家を招きワークショップや研究プロジェクトを開催し、それらの成果をセンター報をはじめ、学会を通じて公開しています。多くの海外研究機関との交流が活発になってきていますが、今後さらにアジア諸国との関係を強化して、一層充実した共同研究を推進することが、当面の課題となってきています。

コンピュータおよび通信工学に関連する技術は驚異的な速さで進歩を遂げています。これからの技術は社会の変化を加速させ、社会活動の範囲を地球規模にまで拡張させています。この急速な変化とそれに対応するための社会からの要請に応え、本学では数理情報学部および大学院数理情報研究科を開設しました。これらの学部・研究科と社会の連携の推進およびそれによる学部・研究科の教育研究の活性化などを目的に、2005年4月に「数理情報研究センター」を設置しました。センターでは、（1）産学協同研究の推進（企業との共同研究、委託研究など）、（2）社会人の再教育（講演会、各種講習会、セミナーの開催）、（3）大学院の活性化（大学院学生に対する奨学金事業、大学院学生に対する研究経費補助事業）を行うこととしています。学部・大学院の理工学部・理工学研究科への改組に伴い、2014年4月に名称を改め、理工学研究センターとなっています。

南山大学法曹実務教育研究センターは、法曹とりわけ弁護士に必要な面接・交渉の技術、調査・分析能力、法廷尋問技術等を向上させるための実践的な教育と研究を行うことを目的として、 愛知県弁護士会の会員有志等とも連携をとりつつ、医療事故相談、子どもの人権相談をはじめとする 実務教育の充実や、研修会・講演会の開催等の事業を実施します。